通信研修の活用形態

通信研修の活用形態

通信研修にはさまざまな活用形態があります。
貴社の育成目的や人事制度との連動を考慮し、効果的な活用形態を検討してください。

大きく2つに分けられる活用形態

通信研修の活用形態は、まず『自己啓発受講』『対象者必須受講(指名受講)』の大きく2つに分けられます。いずれの方法も「学び、発展し続ける組織づくり」を支援することができます。通信研修を導入する目的に応じて、適した活用形態を検討しましょう。

自己啓発受講

受講可能なコースラインナップを用意し、希望者が任意で受講する活用形態です。メンバーの様々な学習ニーズや抱えている課題に対応可能なため、その後のキャリア開発に役立ちます。また、組織全体に展開することによって『自ら学ぶ』という学習風土を醸成させることができます。

こんな時におすすめ!

  • 社員に積極的に学ぶ姿勢を持ってほしい
  • 人的資本経営の一環として、社員へリスキリングの機会を提供したい

対象者必須受講(指名受講)

決まった対象者に特定のコースの受講を指示(推奨)する形態です。組織が抱える短期~中長期的な課題への対応や、階層別教育など必要な役割を果たす人材育成の土台づくりに効果的です。

こんな時におすすめ!

  • 特定の階層のメンバーに共通認識/共通言語を持たせたい
  • 講師派遣研修を実施する前に、受講者のレベルを一定に揃えておきたい

自己啓発受講型の活用形態例

キャリア開発型

人材育成方針や組織ニーズを反映したコース、社員のキャリアパスや現場の課題解決につながる学習テーマを紹介し、受講料補助などの組織からの一定の支援を設けた上で受講を募る形態。

目標管理連動型

期首の目標設定時などに社員と上司が話し合い、必要な知識・スキル等の習得を目標に通信研修を受講する形態。

コンピテンシー連動型

社員に求めるコンピテンシーや職能資格要件を提示した上で、その習得のために通信研修を受講する形態。

福利厚生型

年間で受講可能な学習機会を社員へポイントなどの形で付与し、既定のコース群(通信研修の他に講師派遣研修や講演会などを含む場合もあり)からコースを任意で選ぶ形態。

対象者必須受講(指名受講)型の活用形態例

昇進・昇格連動型

昇進・昇格の要件として、習得させたい通信研修のコースを選定し、受講者を指定した上で、受講を必須化する形態

ポイント制連動型

通信研修をはじめ、研修を受講・修了するごとにポイントを付与し、既定ポイントを取得していることを昇進・昇格の必須条件とする形態。

課題解決型

全社や部門別、あるいは職務や職能、管理者やOJTリーダーといった役割別の課題に対応するため、必要な知識やスキル、資格取得のために通信研修を受講する形態。

ブレンディング型

講師派遣研修の事前または事後に通信研修を活用し、それぞれの学習手段の特長を融合させて学習効果を高める形態。

各活用形態の詳細を知りたい方は、以下のPDFデータをご覧ください。

通信研修の活用形態例

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