【第１回】⼈材開発活動に必要なアンケート調査の考え⽅・すすめ⽅2016/12/01

活⽤できるアンケート調査の第⼀歩は、調査設計を確実に⾏うことです。 調査対象がどういう集団なのかを明確にしましょう。
例えば、社員意識調査では、職場の管理職と⼀般社員だけを対象とするのか、出向者や、非正規雇⽤社員（派遣社員、パート社員等）を対象に加えるのかなどを検討しましょう。
また、中途採⽤の多い会社の場合、あまり社歴の短い⽅のデータは違う傾向を⽰すこともあるので留意が必要です。

調査対象が誰なのかを明確にしていくことで、どのような属性が重要かが⾒えてくることもあります。

調査対象を明確にしておくことは、実査に向けて⽋かせないステップとなります。 調査にはいくつかのタイプがあります。実施の目的に合わせて適切なタイプを選びましょう。

「ａ．全数調査」と「ｂ．標本調査」は調査票（アンケート⽤紙）を作成し、結果を⽐率（％）や平均値などで得るので量的調査と⾔われます。 量的調査は、対象集団について、その全体像を数量として把握することを目的とした調査であると⾔えます。 アンケート調査と⾔えば通常この量的調査を指します。


「ｃ．集落調査」と「ｄ．事例調査」は得られるデータが⾔葉や⽂字であることから、質的調査と呼ばれます。 質的調査は、少数の事例について、様々な角度から全体像を把握し、さらに普遍化して解釈する調査法であるといえます。

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アンケート調査にはよく⾃由回答の設問がありますが、この場合は得られるデータが⾔葉や⽂字であることから、この部分だけは質的調査と考えてよいでしょう。
したがって、アンケート調査と⾔っても全てが量的調査ということではなく、量的調査と質的調査を複合した作り⽅もできます。

量的調査と質的調査は、排他的なものではなく両者の良いところを上⼿く取り⼊れて実施するとより正確な結果が得られるものです。 調査の目的は、現状把握と仮説検証の2つに⼤別することができます。

現状把握とは、知りたいこと（調査テーマ）に関する周辺状況や、何が起こっているのかを把握することを意味しています。いわゆる実態調査というものです。

仮説検証とは、調査の実施者が問題意識をもとに何らかの仮説を設定し、その仮説が本当に成り⽴っているのかどうかを確認することを指します。

ここでは、前者を目的とした調査を「現状把握型の調査」、後者を目的とした調査を「仮説検証型の調査」と呼んで区別します。
しかし実際には、1回の調査で両者を同時に⾏う場合が多くあります。

現状把握型の調査は、研修受講後アンケートでは「研修内容が業務に役⽴つと思った社員が何％いるか」など単純に質問を集計するイメージになります。
それに対して、仮説検証型の調査は、仮説がないと調査ができません。

例えば、「講師のインストラクションが良いと、研修内容を業務に役⽴てようと思う」という仮説を⽴て、「講師のインストラクションに対する質問」と「研修内容を業務に役⽴てようと思うか」という２つの質問の結果が関連しているかをみる必要があります。

したがって、仮説検証型の調査の⽅が調査設計は難しくなります。
しかし、調査結果を役⽴てようとすれば、ある現象に対して原因を探っていくことができる仮説検証型の調査の⽅が有効です。是非仮説検証型の調査にチャレンジしてみてください。

次回は、質問項目の作り⽅と回答形式の決め⽅について解説します。