分け⽅・名付け⽅のポイント【第3回 誰でもできる情報整理術】
情報整理の要「分類・ラベリング」
最終回である今回は、量を減らして絞り込まれた情報を、どのように分けて⾏くかについて考えます。
加えて、分けたものに名付け(⾒出しづけ)を施す際の留意点についても述べておきたいと思います。
ひとことで⾔うならば、今回のテーマは「分類・ラベリング」です。
「ラベリング」とは、紙媒体ならば⽂書の表題やバインダの⾒出しを、デジタル媒体ならばファイル名やフォルダ名を、どのようにつけるかということです。いかに分け、名付けて⾏くかは、情報整理の要ともいえるでしょう。
分け⽅のポイント
まず分け⽅のポイントについて考えてみましょう。
これは、前回の「捨て⽅/残し⽅」と同様、何らかの基準を設けることが有効です。
これは、前回の「捨て⽅/残し⽅」と同様、何らかの基準を設けることが有効です。
- 種類別に分ける
- プロジェクト別に分ける
- 相⼿先別に分ける
- 時系列で分ける
- 形式別に分ける
最も⼀般的だと思われるのが、「種類別に分ける」というやり⽅でしょう。
例えば、企画書をひとまとめにする、議事録をひとまとめにする、というような要領です。
例えば、企画書をひとまとめにする、議事録をひとまとめにする、というような要領です。
しかし、このやり⽅ですと、ひとまとまりの仕事の単位で情報を把握することが難しくなる場合があります。
例えば、会社の50周年記念イベントの企画実⾏に携わっていて、⾃分も含めた実⾏委員会のメンバーが共有しなければならない⽂書・データが次々と発⽣するような場合です。
このような場合には、“50周年記念プロジェクト”という背表紙のバインダを作って、関連する企画書や議事録を⼀緒に綴じておいた⽅が便利かもしれません。
つまり、「プロジェクト別に分ける」という分類基準を採⽤するわけです。
視点を⼤きく変えて、種類やテーマではなく誰とやりとりした情報か、という分け⽅をするのも⼀つの⼿です。この場合、「相⼿先別に分ける」という基準を採⽤しているわけですね。特に、電⼦メールなどはこの基準を採⽤すると便利であることが多いようです。
⼀⽅で、“誰とやりとりした情報か”よりも“いつ頃やりとりした情報か”が重要になってくる場合もあるかと思います。その場合は、「時系列で分ける」という基準が採⽤されることになるでしょう。
さらに視点を変えて、書類の物理的な形状に着目して「形式別に分ける」というやり⽅も、有効な場合があります。同じ形式の伝票が、同じバインダに綴じられている、というのはよく⾒る光景ですね。
ここまで、5つの基準の例を紹介してきましたが、実際にはどれか1つの基準でフラットに分けるということは少ないでしょう。実務上は、いくつかの基準を組み合わせて階層的に分ける必要があると思われます。
ラベリングの留意点
まずは、「あいまいなラベリングは避ける」という意識を持ちましょう。
特に「○○類」とか「××系」といった柔軟性の⾼い⾒出しをつけてしまうと、本来そこに分類されるべきでない⽂書・データがその場所に雑多に放り込まれるようになってしまい、後から困るという事態を招く危険性が⾼まります。
次に、「⻑すぎる名前をつけない」ことが⼤事です。
⾒出しを⾒ただけで内容の⾒当がつくようにすることは⼤切ですが、内容を⾒出しに反映しようとし過ぎて⻑すぎるラベリングになってしまっては本末転倒です。
また、「⾃分の⽿になじんだ⾔葉を使う」ことを意識することも⼤切です。
職場で共有する⽂書だから少しカッコいいタイトルにしてやろう、とばかりに普段⾃分が使わないような⾔葉でラベリングをすると、しばらく経ってから⾃分でも内容の⾒当がつかなくなってしまうことがあります。
分類・ラベリングの着眼点
最後に、有効な分類・ラベリングを実現する上での着眼点について述べておきたいと思います。
図:分類・ラベリングの着眼点

(1)「内/外」の視点を持つ
(2)情報に対するアクションを識別する
(3)緊急度・重要度を意識する
そして、ものごとの優先順位をつける際に重要度とセットで考えなければならないのは、「緊急度」です。
(4)ヒト・モノ・カネに関わるものか否かを判別する
全3回に渡って情報整理について述べてきました。
捨てる/残すの基準にしても、分類・ラベリングの基準にしても、「誰に対してもどんな状況であっても100%あてはまる」といえるような決定版はありません。⽂書・データ整理にまつわる問題に対しては、唯⼀絶対の正解などないのです。
⼤切なのは、⾃分の携わっている仕事の特徴や、やりとりする⽂書・データの量や頻度に応じて「⾃分なりの基準」をつくることです。 この記事が、読者の皆さん⾃⾝の基準を確⽴するきっかけとなれば幸いです。
(仁宮 裕 学校法⼈産業能率⼤学 総合研究所 経営管理研究所)
※本コラムはZDNet Japanへの寄稿を⼀部修正して掲載しています。
※著者の所属・肩書きは掲載当時のものです。