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イベントリポート「海外出張・赴任ですぐに成果を上げる 英語力育成を考える実践セミナー」

去る2018年11月7日(水)に、日本最大級の英語コミュニティ「Vital Japan」の代表を務め、通信研修『今日からはじめる! 出張英会話』のコラムを執筆している小田康之氏と、英語教授法のマスター資格と海外でのビジネス経験をもつQ- Leap株式会社の浅場眞紀子氏と愛場吉子氏をお招きして、「海外出張・赴任ですぐに成果を上げる 英語力育成を考える実践セミナー」を日本英語検定協会とともに開催しました。

当日は、ほぼ満席となる32名の皆さまにご出席いただき、海外出張や赴任で必要になる英語の内容や英語教育のステップとポイント、組織における英語教育の課題や、各企業にて行われている英語教育施策の内容を共有する場になりました。

開催概要

日時:2018年11月7日(水)14:00〜17:00
会場:産業能率大 サピアタワーセミナールーム(JR東京駅日本橋口直結)

セッション1「海外出張・赴任に備える英語教育の設け方・鍛え方」

Vital Japan 代表 小田 康之氏

セッション1では、総合商社や外資系会計事務所、アメリカ系IT企業等での勤務を経て、2002年に日本国内最大級の英語コミュニティ「Vital Japan-Bilingual Professionals Network」を創立し、代表をされている小田氏から、日本人従業員を海外へ出張や赴任させる際に必要となる英語教育のポイントをお話しいただきました。
海外出張や赴任に必要な英語は一様ではなく、エンジニアなどの専門家とビジネスリーダーであれば必要な英語スキルは異なることや、なるべく早い時期に“修羅場”を経験させる重要性、モチベーション管理など、組織がどのように英語教育を施すとよいか等について、小田氏の長年の経験と知見に基づく観点からの実践的な内容に、参加された皆さんも熱心に耳を傾けられていました。

特に参加された皆さんが興味を示されていたのは、言葉による「Verbal Communication」と、初対面での握手といったような言葉以外による「Non Verbal Communication」の両方の大切さです。
小田氏からは「言葉を変えるだけではなく、その背景にある文化も変えなければいけない」「高コンテクスト文化に慣れている日本人が低コンテクスト文化と交わるときには、そうしたことを理解しておく必要がある」という言葉に、大きく頷く方が多くいらっしゃいました。

また、セッション1では、どのように従業員の英語学習に対するモチベーションを上げるのかなどについて、グループディスカッションとその内容の発表や、これからの組織内英語教育を考えるための情報交換も行われました。

セッション2前半「ビジネスに生かす雑談力」

Q-Leap株式会社 代表取締役社長CEO 浅場 眞紀子氏

セッション2の前半では、コロンビア大学ティーチャーズカレッジ英語教授法(TESOL)の修士号をもつ浅場氏から、海外勤務の際に苦手だったという英語での会話の潤滑剤 「small talk」について、ご自身の経験を交えてお話しいただきました。
海外出張や海外赴任でのネットワーキング、そして英語での社交の場などに必要となるsmall talk(雑談)は、特に日本人は苦手な方が多いのではないでしょうか?
「Do you mind if I sit here?」(こちらの席はよろしいでしょうか)などの「会話のスタート」、「What line of work are you in?」(どのようなお仕事をされていますか)などの「会話を深めたいとき」、「Can I give you my business card?」(名刺をお渡ししてもよいですか)などの「ビジネスに繋げ会話を終えるとき」、といった3つのシーンを取り上げ、参加された皆さんにペアワークを交えながら、表現のバリエーションをご体験いただきました。

セッション2後半「英語プレゼン力を鍛える」

Q-Leap株式会社 代表取締役副社長COO 愛場吉子氏

新卒で入社後すぐに、海外でのプレゼンやグローバルビジネスを経験した愛場氏。その際に感じた日本人の英語力不足を改善したいという願いから、コロンビア大学で英語教授法(TESOL)を学び、その後企業向け英語講師、ファッションカンパニーのニューヨーク本社勤務を経て現職に就いた同氏からは、英語によるプレゼン方法をお話しいただきました。
グラフや図形等を含む各スライドの説明における大切な3ステップとして、「これから話すトピックについての前置きをする」「メインメッセージを伝える」「詳細や課題を説明する」(必要な場合は、「再度メインメッセージを確認・後押しする」)を中心に解説いただきました。また、スライドに英文タイトル(メインメッセージ)をつける練習や、実際に英語でプレゼンをしていただくワークも行いました。

世界の市場で勝負をするためにグローバル化を進める企業やインバウンド需要を取り込むために海外のお客さま対応を進める企業では、従業員の英語教育を必須としていることでしょう。その一方で、「テストで高い点数を取ることとビジネスで通用する英語が使えることが必ずしもイコールではない」ため、英語教育の進め方に悩みを抱えている企業は少なくないのではないでしょうか。
学校法人産業能率大学は、公益財団法人日本英語検定協会や、今までにご登壇いただいた多くの専門家の方々と連携して、今後も実践的な英語教育を考え実践する機会の提供を進めてまいります。