通信研修の活用形態例
通信研修は大きく分けて 「自己啓発受講」 と 「対象者必須受講（指名受講）」 という2つの活用形態に分かれます。
このページでは、活用特性やメリットが異なる8つの活用形態例をご紹介します。組織の育成目的や人事制度との連動を考慮し、効果的な活用方法を検討しましょう。
「自己啓発受講」とは
組織が指定する通信研修の中から、個人が任意で受講コースを選択する活用形態です。
受講コースや補助制度などを調整しながら、組織の期待や上司とのコミュニケーションを通じて、キャリア形成やスキルアップをサポートします。社員（職員）が主体的に学べる環境を整えることで、人材育成と組織成果の両立を目指します。
受講コースや補助制度などを調整しながら、組織の期待や上司とのコミュニケーションを通じて、キャリア形成やスキルアップをサポートします。社員（職員）が主体的に学べる環境を整えることで、人材育成と組織成果の両立を目指します。
自己啓発受講の活用形態例
キャリア開発
人材育成方針や組織ニーズを反映したコース、社員（職員）のキャリアパスや現場の課題解決につながる学習テーマを紹介し、受講料補助などの組織からの一定の支援を設けた上で受講を募る形態。
受講コースは任意選択ですが、一部コース群を人事制度と連動させるケースもあります。組織からのメッセージと働きかけを丁寧に行うことが大切です。
受講コースは任意選択ですが、一部コース群を人事制度と連動させるケースもあります。組織からのメッセージと働きかけを丁寧に行うことが大切です。
目標管理連動型
期首の目標設定時などに社員（職員）と上司が話し合い、必要な知識・スキル等の習得を目標に通信研修を受講する形態。
上司とのコミュニケーション機会が創出できるとともに、社員（職員）のモチベーションアップやキャリア形成にも効果があります。
上司とのコミュニケーション機会が創出できるとともに、社員（職員）のモチベーションアップやキャリア形成にも効果があります。
コンピテンシー連動型
社員（職員）に求めるコンピテンシー（能力・適性）や職能資格要件を提示した上で、その習得のために通信研修を受講する形態。
等級ごとに求められる要件に連動した学習を計画的に展開できます
等級ごとに求められる要件に連動した学習を計画的に展開できます
福利厚生型
年間で受講可能な学習機会を社員（職員）へポイントなどの形で付与し、規定のコース群（通信研修の他に講師派遣研修や講演会などを含む場合もあり）からコースを任意で選ぶ形態。
教養系や資格取得のコースを充実させることで、従業員の興味関心を高める工夫が必要です。
教養系や資格取得のコースを充実させることで、従業員の興味関心を高める工夫が必要です。
「対象者必須受講（指名受講）」とは
昇進・昇格要件やポイント管理などの仕組みを活用し、特定の階層や状況にある社員（職員）に対して通信研修を必須化する活用形態です。
キャリアの節目や組織課題への対応を明確化しながら、講師派遣研修も併用するなどして知識・スキル習得の機会を確保します。指名された対象者への周知・フォローを徹底することで、確実な能力開発と組織成果の向上に貢献します。
キャリアの節目や組織課題への対応を明確化しながら、講師派遣研修も併用するなどして知識・スキル習得の機会を確保します。指名された対象者への周知・フォローを徹底することで、確実な能力開発と組織成果の向上に貢献します。
対象者必須受講（指名受講）の活用形態例
昇進・昇格連動型
昇進・昇格の要件として、習得させたい通信研修のコースを選定し、受講者様を指定した上で、受講を必須化させる形態。
昇進・昇格といったキャリアの節目に学習機会を設けることで能力要件を備えることができます。必須受講の場合、学習の意味づけや必要性をしっかり伝え、受講にあたっての心構えを高めておくことが重要となります。
昇進・昇格といったキャリアの節目に学習機会を設けることで能力要件を備えることができます。必須受講の場合、学習の意味づけや必要性をしっかり伝え、受講にあたっての心構えを高めておくことが重要となります。
ポイント制連動型
通信研修をはじめ、研修を受講・修了するごとにポイントを付与し、既定ポイントを取得していることを昇進・昇格の必須条件とする形態。
能力開発状況をポイントで管理することにより、社員（職員）のキャリア開発とキャリア管理を同時に行うことが可能になります。
能力開発状況をポイントで管理することにより、社員（職員）のキャリア開発とキャリア管理を同時に行うことが可能になります。
課題解決型
全社や部門別、あるいは職務や職能、管理者やOJTリーダーといった役割別の課題に対応するため、必要な知識やスキル、資格取得のために通信研修を受講する形態。
全社員（全職員）受講のコンプライアンス研修や内定者向けの通信研修なども該当します。
全社員（全職員）受講のコンプライアンス研修や内定者向けの通信研修なども該当します。
ブレンディング型
講師派遣研修の事前または事後に通信研修を活用し、それぞれの学習手段の特長を融合させて学習効果を高める形態。
事前知識の有無による受講者様の習熟度のバラツキ軽減や、講師派遣研修受講後の知識の定着や振り返りに活用できます。
事前知識の有無による受講者様の習熟度のバラツキ軽減や、講師派遣研修受講後の知識の定着や振り返りに活用できます。