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【SANNOエグゼクティブマガジン】主体的仮説構築のすすめ ~「私はこうしたい」という仮説こそが、組織に新たな活力を生み出す~

SANNO Executive Magazine コラム【経営の視点】

「誰の何のために働いていきたいか?」この問いに明確な答えを持っているビジネスパーソンはどのくらいいるでしょうか?

言われたことは確実にこなせるが、もっと自ら積極的に業務改善を提案してほしい、もっと職場でリーダーシップを発揮してほしいなど、社員の主体性を高めたいと感じるマネジャー・人事担当者は多くいらっしゃるのではないでしょうか?

そこで今回は、私はこうしたい!という強い思いを持って、組織に貢献する仮説「主体的仮説構築」というアプローチを紹介します。

主体的仮説構築とは

 組織としては、個人に主体性を持ってほしいという要望がある一方、個人としては、忙しい・人が足りない・やり甲斐を感じないなど、双方に矛盾が生じている場面が多くあります。そこで、私は組織と個人の双方がともに成長できる「主体的仮説構築プログラム」を推奨しています。

 主体的仮説とは、「幅広いものの見方・考え方を持ちながら、自分の想いを明確にし、組織内もしくは、顧客・取引先などさまざまなステークホルダーにとって価値のある企画・提案のこと」と定義づけています。
 この主体的仮説には、以下の3つの構成要素が必要です。
 第一は、「誰の何のために働いていきたいか?」という個人の強い思いです。この思いが弱いと主体性の発揮も弱くなってしまいます。この思いを明確にすることが仮説構築の起点です。
 第二は、幅広いものの見方・考え方です。自分の担当業務だけでなく、組織全体を見渡せる視野の広さや、市場や競合などの外部環境についても情報収集を行うなどの多角的なものの見方・考え方です。日常から習慣化することが重要です。
 第三は、自分の考えを価値ある仮説にまとめる仮説構築力です。論理性などの思考力は欠かせない要素ですが、仮説構築をするためのフレームワークを複数持っておくことも重要です。

主体的仮説の構成要素

仮説構築の2つのアプローチ

 では、組織にはどのような仮説が求められるのでしょうか。ここでは「業務改善型仮説」と「事業創造型仮説」という2つのアプローチをご紹介します。
 「業務改善型仮説」とは、既存事業や自分の担当業務について、あるべき姿と現状を明確にした上で、そのギャップを問題として捉え、問題解決に向けて打ち手を検討していく仮説です。売上向上やコスト削減、業務効率化など組織が環境変化に迅速に対応するためのアプローチです。業務に関する身近なテーマとなるため、問題意識も高く、比較的着手しやすいという特徴があります。
 一方、「事業創造型仮説」は、新規事業立案などのビジネスプラン構築手法を用いた仮説で、既存の事業活動に限らず、「将来このようにやったらこう変わる」という新しい発想や考えを仮説に起こす手法です。業務改善型仮説よりも視座の高さが求められ、全社最適視点や強い顧客志向や社会貢献志向が必要となります。
 どちらの仮説アプローチであろうと働く個人が主体性を持って、上司や組織に提案することが望ましい姿でしょう。しかし、それが組織内に風土として定着していなければ、OFF-JTなどの場を設け、仮説づくりのきっかけを作る必要があります。

主体的仮説構築の策定ステップ

 では、効果的な仮説構築はどのようにすれば良いでしょうか。以下に主体的仮説構築の策定ステップを示します。

STEP1 思いの明確化
「誰の何のため?」この問いに対して、自問自答し、またメンバーとの対話を通して思いを明確にしていきます。ここで大切なことは、貢献ベクトルが個人だけではなく、対組織や対顧客など個人以外にも向いている必要があるということです。つまり、自利と利他の両面で「誰の何のため?」を考えるということです。主体的仮説構築においてもっとも重視する部分です。

STEP2 思考力・問題解決スキルの強化
次に問題解決スキルを高めます。仮説は立てれば終わりではなく、具体的な計画を立て実践し、結果を出すことが求められます。そのためには、まず担当業務について問題解決ができる知識・スキルが必要不可欠です。問題解決のプロセスを正しく理解し、常にその思考プロセスを頭の中で回すことが求められます。

STEP3 戦略・マーケティングスキルの強化
問題解決スキルが高まれば、より高い視点で仮説を設定することが期待できます。そのためには、全社レベルで物事を考え、「事業創造型仮説」を構築できる力を養う必要があります。経営戦略やマーケティングなどビジネス仮説を立てるために必要な知識・スキルの強化が必要です。

    主体的仮説構築の策定ステップ

    STEP4 仮説構築とプレゼンテーションスキルの強化
    最後は、自分が立てた仮説を資料に起こし、伝えるスキルを強化します。実際にプレゼンテーションを行い、自らの思いを相手に伝えることで、おのずと主体性も芽生えてきます。聴き手に響く内容であれば、実際に業務として取り組み、組織へ成果をもたらします。

     上記のステップを踏まえて「主体的仮説構築」を立案すれば、様々な効果が期待できます。個人にとっては、働く思いが明確となり、キャリア・ビジョンも見えてくるでしょう。また、仮説に取り組みたいという意欲も芽生え、それを成し遂げるための胆力も出てくるはずです。
     一方、組織にとっては、個人の主体性が芽生えたことで、周囲に良い刺激が与えられ、職場の活性化につながります。また、組織内に様々な仮説が生まれることで、チャレンジ精神も醸成されます。
     働き方改革という大きなテーマを抱える今だからこそ、主体的仮説をいくつも生み出し、個人と組織がともに成長できるよう期待します。


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