2026年度新入社員の会社生活意識調査働く価値観編

調査概要

2026年度の新入社員を対象に、働く意欲や新社会人としての意識、将来の目標などに関するアンケートを実施しました。
本学では、1990年度から新入社員を対象とした調査を毎年実施しており、今回で37回目にあたります。従来は、本学が実施する新入社員研修の受講者を対象としていましたが、2026年度は、調査会社モニターを対象とするインターネット調査により実施しました。なお、過年度調査（2025年度以前）とは、調査対象者および調査方法が異なるため、結果についての経年比較は行っていません。
この記事では、新入社員が希望する職場環境や、就職先選び・働くうえで重視していることなど、今回の調査結果からうかがえる傾向や注目ポイントについてご紹介します。

調査対象：2026年度入社の新入社員
調査期間：2026年４月３日～４月９日
調査方法：調査会社モニターを用いたインターネット調査^※
有効回答：500人（男性253人・50.6％／女性247人・49.4％）

※本調査では、性別および地域構成に著しい偏りが生じないよう、厚生労働省「雇用動向調査（令和６年）」を参考に回収サンプルの割付目安を設定し、その目安に沿って回答を収集しました。回答者属性の詳細は、調査報告書全文(PDF)をご確認ください。

注目データ

働く環境として魅力的なのは？・・・「仕事はそこそこ楽で、成長機会も少しはある」47.0％

「働く環境として最も魅力的だと思うもの」を尋ねたところ、最も割合が高かったのは「仕事はそこそこ楽で、成長の機会も少しはある環境」で47.0％となり、約半数を占めました。次いで、「仕事はそこそこ大変だが、成長を実感できる環境」が28.2％、「仕事はかなり楽だが、成長の機会は限られている環境」が17.4％で続きました。
回答傾向をみると、「仕事はかなり楽」「仕事はそこそこ楽」といった、負荷が比較的軽い環境を魅力的とする回答は合計64.4％でした。一方で、「仕事はそこそこ大変」「仕事はかなり大変」であっても、成長機会や成長実感を重視する回答は合計35.6％でした。
強い負荷を伴う成長よりも、無理なく働きながら一定の成長機会を得られる環境を魅力的に感じる傾向がうかがえます。

就職先を選ぶ際に重視した点は？・・・「給与水準」30.8％

就職先を選ぶ際に重視した点を尋ねたところ、「給与水準」が30.8％で最も高く、次いで「福利厚生」が27.4％、「安定性」が26.8％となり、上位３項目を占めました。給与水準や福利厚生などの待遇面に加え、安定性や「将来性」（17.8％・７位）といった点も重視する傾向がうかがえます。 
近年は、人材確保の観点から初任給の引き上げをめぐる議論もみられ、新入社員にとっても「給与水準」は重要な判断材料になっていると考えられます。また、４位、５位には「職務内容」（23.4％）、「職種」（20.0％）が入り、待遇面だけでなく、自分がどのような仕事に関わるかも重視していることがみてとれます。 
一方で、「所在地（家から近い）」（18.0％）、「転勤の有無」（16.6％）、「所在地（都市部）」（14.2％）、「通勤の利便性」（13.8％）なども一定の割合で選ばれており、生活圏や移動負担も就職先選択の判断材料になっていることがうかがえます。

働くうえで、自分にとって重要なことは？・・・「仕事と私生活のバランスがとれること」36.0％

働くうえで自分にとって重要だと感じることを尋ねたところ、「仕事と私生活のバランスがとれること」が36.0％で最も高くなりました。次いで、「長期間、安心して働けること」が31.4％、「仕事内容に見合う報酬が得られること」が28.2％となりました。 
上位項目には、私生活との両立、雇用の安定、報酬への納得感に関する項目が並んでおり、新入社員は、私生活とのバランスを保ちながら、安心して働き続けられる環境を重視していることがうかがえます。企業にとっても、新入社員の定着を促し、エンゲージメントの向上につなげるうえで、働き方の柔軟性や処遇の納得感をどう整えるかが重要になると考えられます。 
また、「職場のメンバーと協力して働けること」も23.6％で続いており、周囲との関係性や協働のしやすさも重視されています。 一方、「昇進することやリーダーになること」は12.6％で、選択肢の中で最も低い結果となりました。

勤務時間外に、上司や会社が仕事の連絡をすることは？・・・「緊急時に限り」35.6％

休日や夜間などの勤務時間外に、上司や会社が仕事の連絡をすることについてどう考えるかを尋ねたところ、「緊急時に限り連絡してもよい」が35.6％で最も高くなりました。一方で、「原則として連絡すべきではない」も23.8％となっており、勤務時間外の連絡に慎重な層も一定数みられます。 
「業務上必要な場合は連絡してもよい」（22.2％）、「特に制限なく連絡してよい」（7.6％）を含めると、「連絡してもよい」とする回答は65.4％でした。ただし、無条件に認める回答は7.6％にとどまっており、緊急時や業務上必要な場合に限って受け入れる回答が中心となっています。
近年は、勤務時間外の業務連絡から距離を置く「つながらない権利」に関する議論もみられます。今回の結果からは、新入社員が勤務時間外の連絡を全面的に拒んでいるというより、受け入れる場面を限定的に捉えていることがうかがえます。