通信研修総合ガイド2018
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このガイドに掲載している内容は2018年4月開講から2019年3月開講まで有効です。マネジメントP.4コース一覧の見方次世代リーダーP.5ビジネススキルP.6職能別P.8パソコンスキルP.10語 学P.11ビジネス教養P.13資格取得支援P.14コースの説明■   は、2018年度新規開講コースです。    は、2017年度新規開講コースです。■   は、2018年度リニューアルコースです。    は、2017年度リニューアルコースです。■それぞれのコースに表記している製品名等は各社の商標または登録商標です。■教材構成、カリキュラムなどを予告なく変更する場合があります。あらかじめご了承ください。受講・在籍期間■受講期間は、そのコースを学習し、修了するまでの目安として設定している標準学習期間です。■在籍期間は、この期間内に全てのリポートを提出し、合格すると修了が認定される期間です。■在籍期間は、原則として受講期間の2倍ですが、異なるコースがあります。■   は、「教育訓練給付制度」指定コースです。雇用保険の被保険者であった期間が通算3年以上の方が対象となります。給付20%、給付上限額は10万円です。対象コースは、「375 消費生活アドバイザー通信講座総合」および「376 消費生活アドバイザー通信講座基礎」(いずれもP.331)です(2017年11月現在)。■制度のしくみや指定対象コースは年度途中でも予告なく変更になる可能性があります。詳細および最新情報については、厚生労働省「教育訓練給付制度」ホームページをご参照ください。■             は提携団体(日本英語検定協会、TAC、安全衛生普及センター、JTB総合研究所)のコースです。申込方法、在籍期間、修了基準、成績報告などの受講サービス、運用方法が提携団体ごとに異なりますのでお申し込み前にご確認くださいますようお願いいたします。詳しくはP.402をご参照ください。日本英語検定協会安全衛生普及CTAC-2TAC-1J T B教訓「教育訓練給付制度」指定コースについてNewRenewalNewRenewal提携団体コースについて■   は、文部科学省認定社会通信教育コースです。通信教育で社会教育上奨励すべきものとして文部科学省が認定したコースであり、リポート提出は第4種郵便が利用できます(100gまで15円)。詳しくは(http://www.mext.go.jp/a_menu/ikusei/tsushinkyoiku/index.htm)をご参照ください。文部科学省認定社会通信教育コースについて受講料金■当ガイドに掲載の受講料・料金には消費税等8%を含みます。消費税率に改定があった場合には、その差額を申し受けます。■適用期間中に教材構成の変更等の理由で、掲載の受講料などを予告なく変更する場合があります。■特別受講料は、お申し込み人数が合計で20人以上の場合に適用されます。ただし、一部のコースでは特別受講料の適用がない一般受講料と 同額のコースがあります。文科省認定コース一覧通信研修3

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