通信研修総合ガイド2018
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対象者対象者ビジネスパーソンとして必須の経済常識を身につけたい方155半年購読156年間購読B3G0B3H03か月在籍期間 6か月3か月在籍期間 6か月19,440円一般受講料 24,840円(再受講不可)28,080円一般受講料 33,480円(再受講不可)受講期間受講期間特 別受講料特 別受講料※申込書には選択コースのコースコード(4桁)とコース名を必ずご記入ください。教材構成(年間購読教材)・テキスト『日経ビジネス 日本経済入門』(日経BP社刊)・『日経ビジネス』本誌 半年間…25冊 1年間…50冊・学習の進め方・添削・・・・・・・・・・・2回リポートの種類『日経ビジネス』(日経BP社発行)1969年の創刊以来、多くのビジネスパーソンに愛読されている日本を代表する、経済・経営情報誌です。「軽・薄・短・小」「会社の寿命は30年」「中国は世界の工場」など、時代を彩るキーワードは『日経ビジネス』から生まれました。年間1,000人に及ぶ経営トップやキーパーソンに直接取材による記事や、年間1,500社の生きた企業事例であなたの意思決定のお手伝いをいたします。深く、鋭い記事を毎週、日経BP社からお届けします。《テキスト誌面イメージ》0510152025インド日本中国米国1915100520009590851980年兆ドル%-6-4-2024681915100520009590851980年日本経済入門014なぜ「失われた20年」と呼ばれるようになったのか0151 一国が1年間に稼いだお金の合計:GDP GDPは、Gross Domestic Productの頭文字を取ったものです。端的に言えば、その国に住む人々が1年間に生み出したモノやサービス(付加価値)などの合計となります。GDPはその国の経済状況を包括的に知る上で最も重要な統計で、経済政策を立案・運営するためにも欠かせない指標となっています。 図I-2-1では、1980年以降の日本、中国、米国そしてインドの名目GDPを示しました。株価や不動産価格が高騰した80年代後半は「バブル景気」と呼ばれ、日本のGDPは右肩上がりで伸びました。 ところが90年頃にバブルが崩壊すると経済成長率が大きく鈍化し、マイナスを記録することもありました(詳細は図I-2-2を参照)。銀行の不良債権処理がなかなか進まず、経済が停滞した90年代は「失われた10年」と呼ばれていました。ところが10年経っても景気は大きく好転せず、低成長に喘ぐ期間は20年近くにも及びました。 この「失われた20年」の間に大きく飛躍したのが中国です。89年に天安門事件が起きて国際的に批判を浴びたものの、92年から経済の改革・開放路線を推し進めました。豊富で安価な労働力を生かして「世界の工場」となった中国は90年から2010年までの20年間に、米ドル換算でGDPを15倍以上に拡大させました。一気に日本を抜き去り、世界第2位の経済大国に駆け上がりました。実質GDPの伸び率が経済成長率 2010年以降、中国経済の成長速度は鈍化してきました。それでも国際通貨基金(IMF)は2010年代の後半において、中国は6~8%程度の成長を維持できると予測しています。その予測通りならば、2020年頃に中国の経済規模は米国にかなり肉薄することになります。近い将来、GDPで米中が逆転する可能性も指摘されているのです。 世界経済の勢力図を塗り替えているのは中国だけではありません。同なぜ「失われた20年」と呼ばれるようになったのか I -- 2  1968年以来、日本は米国に次ぐ「世界第2位の経済大国」という立場を維持してきました。ところが、バブル経済の崩壊から約20年が経った2010年、日本は世界3位に滑り落ちました。経済成長著しい中国がGDP(国内総生産)の大きさで日本を上回ったからです。そればかりではありません。わずか3年経った2013年、米ドル換算ながら中国のGDPは日本のGDPの2倍近くにまで膨れ上がりました。短期間にこれだけ大きな差が開いたのはなぜでしょうか。GDPの中身を知れば、「失われた20年」の間に世界経済の勢力図がどのように変わってきたのかが分かります。▶ 図Ⅰ-2-1 主要国の名目GDP推移出所: IMF「World Economic Outlook(April 2014)」注:2013年までは実績値で2014年以降はIMF予測値コースのねらい●経済ニュースや経済記事を仕事に関連づけて読み取るために必要な経済常識を身につけます。●経済の先行きを自分で考える力を養い、今後のビジネスに生かす知恵を身につけます。●『日経ビジネス』を継続的に読むことで、経済および経営の視点から、自分の仕事を見つめ直します。特 色●『日経ビジネス 日本経済入門』(日経BP社刊)を基本テキストとしています。●「基礎編」「理論編」「実践編」の3部で構成されており、ビジネスパーソンが知っておきたい経済の知識を体系的に理解します。●毎週送られてくる『日経ビジネス』で、経済の“今”を理解できます。※このコースは、日経BP社の出版物を教材として使用しています。このコースの主催・企画は(学)産業能率大学であり、日経BP社は、教材となる『日経ビジネス 日本経済入門』および『日経ビジネス』を提供しています。※教材のうち、『日経ビジネス』誌の発送開始は、他の教材セットのお届けから2週間程度かかる場合がありますので、ご了承ください。※『日経ビジネス』の送本期間は、選択されたコースに定められた冊数が基準となります。カリキュラムテキスト日経ビジネス 日本経済入門(日経BP社刊)第Ⅰ部[基礎編] 経済のしくみ-経済ニュースが理解できる基本知識① 経済って何だろう?② なぜ「失われた20年」と呼ばれるようになったのか③ GDPはどう算出するのか?④ 経済を成長させる要因は?  ほか第Ⅱ部[理論編] 経済理論入門-知っておきたいフレームワーク① 経済学とは何を学ぶ学問か?② 経済学が分かると、どう役に立つ?③ 「見えざる手」って何?④ 経済学者の予測がばらつくワケ  ほか第Ⅲ部[実践編] 経済の先行きを分析しよう-ビジネスパーソン必修の分析スキルを学ぶ① 景気指標の読み方ガイド② 株価指数はどう使う?③ 会社の財務を分析しよう④ 会社の価値を計算する  ほか購読『日経ビジネス』本誌「半年購読」は半年分25冊、「年間購読」は1年分50冊を、毎週、日経BP社から直接お届けします。※教材構成・カリキュラムなどは変更になる場合があります。より鋭く、より深く日本経済の“今”を読み解くこのコースは、経済の基本知識・経済常識を体系的に学習する「通信研修」と定期的に最新の経済情報を提供し続ける『日経ビジネス』誌のコラボレーションによって、学習の習慣化を目指す新しいタイプの通信研修です。経済の動きを理解し、経済情報に敏感であることは、今日のビジネスパーソンに必要なスキルと言えますので、新入社員から上級管理者まで幅広い層の方におすすめしたいコースです。155・ 156コース選択制▶ビジネス・スタンダード▶ビジネストレンド『日経ビジネス』で経済を読む(半年購読/年間購読)■レベル初級中級上級マネジメント次世代リーダー職 能 別パソコンスキル語  学ビジネス教養資格取得支援ビジネススキルマネジメント(階層別)資格試験情報207

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