イベントリポート『人生100年時代到来！若手リーダーの計画的育成を考える』vol：12018/02/01

人生100年時代を迎える若手社員のこれからの働き方に対して、どのようなことを考えていけばよいのか、といった視点でお話しをします。

まずはその背景となる、若手社員が退職するまでに予測されている社会動向からご紹介します。 リンダ・グラットン氏が著書『ライフ・シフト』で取り上げ、世界中で話題になったことが、長寿命化、すなわち人生100年時代の到来です。人の寿命は毎年伸び続けていますが、このまま伸び続けた場合、今５歳の子供たちの平均寿命が、100歳に到達するだろうと言われているのです。

あくまで予測ですから諸要因によって変わることがあるかもしれませんが、多くの専門家たちも、近い将来に100歳まで伸びることに肯定的です。
今回のテーマである、今25歳くらいの若手も、100歳近くまで生きることを前提に、働き方を考えなければいけない、というわけです。

しかし、私たちの社会は、平均寿命が100歳になる準備はできていません。
日本だけでなくOECD諸国すべて同じような状況ですが、今は、60歳や65歳まで働いて、その先は余命である、という前提で年金システムなどは成立しています。
そのため、政府が高齢者の定義を変えるかどうかの議論をしていますが、いずれは75歳ぐらいから高齢者である、といった時代が訪れることでしょう。私たちは、75歳や80歳くらいまで働くことを真剣に考えるべき時期に来ているのです。 では、働く期間は長くなっているのに１つの仕事を担当している期間が短くなると、人生はどうなっていくのでしょうか。

例えば１つのキャリアを15年で区切るとしたら、75歳まで働くとすれば２回、キャリアが変わります。営業にいたけれど、合理化が進んで仕事がなくなったため、まったく別の仕事をする、といったような機会が２回もあるわけです。
そうすると、営業と次のキャリアの間には、仕事内容に断絶が発生してしまいますから、学び直しの機会がなければうまくいかなくなるでしょう。

今までのように、幼児教育から考えても３歳から22歳くらいまでの間に学習すれば、あとの人生は大丈夫、ということではなくなってくるでしょう。
働く期間が長くなり、その中でもキャリアや働き方が相当変わる。だから、変わる働き方に対応した学び方に変えなければいけません。 今でも日本は、世界一とも言われる少子高齢化社会となっていて、これがさらに進むため、日本社会全体がより厳しい時代になると予測されています。 どのくらい厳しくなるのか、具体的にイメージできるように、今25歳の人が、これからどのような社会を体験していくかをご紹介します。

（参考資料 「未来の年表 人口減少日本でこれから起きること」） 以上の観点から、若手社員がこれから迎える将来をまとめると、次のようになります。

・技術の進歩により仕事がどんどん変わる。
・寿命は伸びているから長い間働く必要がある。
・同じ会社か違う会社は別にしても、キャリアもどんどん変えていく必要がある。
・企業や自治体の経営は厳しくなるため、個人としてどうやって生き延びていくかを考えなければいけない。 次に、高次能力を若手社員に身につけさせるために、企業としてどのような教育をすればよいのかについて、お話しします。 既に実施されている企業もあるかと思いますが、新規事業創出など、新しい価値創造に直結するプロジェクトに従事させることによって、先ほどの高次能力を伸ばしていきます。 その形の基本は、問題発見・解決型です。 以前は問題解決型と言っていたのですが、最近は問題解決より問題発見のほうが難しいため、重きが置かれるようになっていくでしょう。解決方法は人工知能が考えてくれるようになるかもしれませんが、何が問題なのかを決めることは、人工知能ではまだまだ難しいからです。 実際に進めるにあたって難しいのは、関われる人数が少ないことと、ある程度の投資が必要なことです。 そのため、以下の２つに留意しなければいけません。 １つ目は、「リーダーのステージに合わせて責任の程度を変える」ことです。 実際に新規事業を創出する場合、それに見合うスキルを有している若手リーダーの人数は、少ないと思います。ですから、その限られた人に中核を握らせて、全体の責任を取らせるような形がよいと思います。 一方、入社間もないためスキルはないのだけれど、将来有望だと考えられる若手社員もいることでしょう。そのような人に対しては、リーダーの横に置くような形で、責任の程度を小さくしてあげるとよいと思います。 ２つ目は、「失敗を恐れずに挑戦できる環境づくり」です。 前述の将来有望な若手社員の例もそうですが、気軽に挑戦できる環境づくりも大切です。例えば、自動車のガソリンエンジンの部品を作っているメーカーであれば、電気自動車の出現によって、新規事業創出は喫緊の課題ですから、どのような事業が考えられるかをワークショップのような場でやるとよいでしょう。 私の研究室出身で、現在産業能率大学の准教授である荒木淳子氏の研究からの引用になりますが、新しいイノベーションを起こせる多くの人は、外で学べるようなコミュニティーを持っていることが多い、という特徴があります。

普通の従業員であれば、仕事のコミュニティーのほとんどは部署・部門内で完結していますが、リーダーになりそうな人や、なっている人たちは、さまざまな事柄を学ぶための実践共同体、例えば業種や職種を越えての研究会や情報交換会や、全社で展開されるプロジェクトなどに、積極的に参加しています。

コンプライアンスへの留意は必要ですが、まったく関係ない業種の人たちから話を聞いたら、自分の抱えている問題と非常に似ていて、それをヒントに解決に導いた、といった例をよく聞きます。
また、新規事業創出は１人では絶対にできませんから、ネットワークづくりのためにも、越境型学習コミュニティーが非常に重要になります。 ですから組織としては、社内のさまざまな部署メンバーが集う場の創出はもちろんですが、社外と個人をつなげるような働きかけも大事になってくると思います。 能力とコミュニティーに加えて、知識も必要です。
これだけ変わることが常態化している社会では、今まで当たり前だと思っていたことが、５年後には全く変わっていた、ということが頻繁に起こります。そのため、常に最新知識へのアップデートが欠かせません。教科書なども、その内容によっては、発行後すぐに陳腐化してしまう可能性がありますから、最先端の情報を常にフォローする必要があるのです。

私は今、グローバルオンライン講座（MOOC）の開発と運営をしています。
東京大学では世界180カ国以上から、累計30万人以上の人たちに受講していただいていますが、一番多い受講層は30代のエンジニアです。つまり、現役で働いているけれど知識をアップデートする必要性を感じているから、大学の最先端の講座を利用します、という人たちです。
これは東京大学だけの傾向ではありません。当然、エンジニア系の人たちだけでもありません。日本はこれから広まっていくと思いますが、現在でもアメリカを中心に世界中の人たちが、知識のアップデートを始めている現状があります。組織としても、このような最新知識を学べる場への参加を後押しすることが大切になります。 ワーク・ライフ・バランスという言葉がありますが、今までお話ししたとおり、ワークでもライフでも、より多くの学びが必要になります。
仕事に対してはお話しした通りですが、例えば子育てや介護に従事している人にとっても、学びは必要でしょう。

今のままでは時間捻出が難しいため、できる限りの生産性向上が前提になりますが、行動時間のうち、学習する時間を最低１割程度確保したほうがよいと思います。最近は週休３日の企業が出てきていますが、３日のうち１日を学習にあてるのが理想かもしれません。つまり、ワーク・ライフ・ラーニング・バランスですね。

時間を取って、ふさわしい学びを続けることができれば、厳しい時代を迎えても、乗り越えられるような能力が身についてくるのではないかと考えています。