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産業能率⼤学&HR総研:「⽇本企業の社員の働き⽅に関する実態調査」調査結果の発表

「⽇本企業の社員の働き⽅に関する実態調査」調査結果の発表

政府主導で始まった⽇本企業の「働き⽅改⾰」。多くの企業がその取り組みを進めているものと思われます。とはいえ、⻑時間労働の背景にある要因にメスを⼊れることなく、単に時間外労働を制限する、有休取得を促進するなどの表⾯的な取り組みだけでは、“隠れ残業”や“優秀な⼈への仕事の偏り”といった問題を引き起こし、思うような効果が得られない可能性があります。

この度、ProFuture株式会社HR総研と産業能率⼤学総合研究所が共同で⾏った「⽇本企業の社員の働き⽅に関する実態調査」調査結果を発表いたします。この調査では、今、⽇本企業の社員はどのような働き⽅をしているのかを明らかにしていると同時に、⻑時間労働発⽣のメカニズムを解明するため、実労働時間と有休取得率にもとづく働き⽅良好群/非良好群⽐較を⾏っています。

PDF版(詳報)はこちら

⽇本企業における社員の働き⽅に関する実態調査 詳報
※ 調査報告書の記述内容は、無断転載をお断りいたします。
※ 引⽤・転載をする場合には、事前に総合研究所にご連絡下さい。
当Webサイトのお問い合わせから、掲載物名、引⽤(転載)箇所などについてご連絡をお願いいたします。
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調査結果のポイント

  • ⻑時間労働・休⽇出勤を抑制できている企業では、コスト削減やイノベーション活動が進んでいる可能性。(図表1)
  • 働き⽅改⾰のためには、労働時間や仕事に対する社員の意識改⾰と同時に、⽣産性をあげるための能⼒開発が必須。(図表2)
  • 勤務⽇時や場所の制約が⼤きく、周辺業務や突発業務に追われ、繁閑のコントロールがきかない企業が、⻑時間労働となっている。(図表3)
  • 管理職がメンバーへの仕事のアサインや業務を⾒直し、効率化ができている企業では、⻑時間労働が抑制される。
  • ⽅針のブレや非建設的な組織風⼟が、⻑時間労働や有休取得率の低さの要因。
  • 働き⽅には、取引先との調整の煩雑さなど、事業のプロセスの状態が関係している。
  • 競争優位性を確⽴することが、間接的に⻑時間労働の削減につながる可能性がある。
  • “メンバーシップ型”よりも、“ジョブ型”の⼈的資源ポリシーを重視し、仕事に応じて柔軟な⼈員体制を構築している企業では、⻑時間労働が抑制されている。
  • 社員の柔軟な働き⽅を実現するための各種制度や職務給を導⼊している企業では、⻑時間労働や休⽇勤務が抑制されている。(図表4)

結果グラフ(⼀部抜粋)

図表1:事業の過去2~3年の状況(働き⽅良好群・非良好群⽐較)

図表2:社員の意識・能⼒(働き⽅良好群・非良好群⽐較)

図表3: 仕事・業務の特徴(働き⽅良好群・非良好群⽐較)

図表4:働き⽅改⾰にかかわる施策(働き⽅良好群・非良好群⽐較)
【本調査に関するお問い合わせ先】
学校法⼈産業能率⼤学 総合研究所 組織測定研究センター
担当:⽥島・新井・鈴⽊
email: HRM@hj.sanno.ac.jp