中国におけるインドの教育訓練機構の量産化モデル　―「APTECH」と「北大青鳥」―2015/05/14

近年、インド国内の進学率が低いため、輸出向けIT－BPO分野の雇用は300万人規模前後に停滞しており、国内IT教育訓練市場規模の伸びは限られているにも関わらず、その教育訓練機構の世界中での成長の勢いは留まらない。
例えば、インド教育訓練機構の大手、NIIT（National Institute of Information Technologies）は世界約40カ国に5,000カ所 （※2）、APTECHは50数か国に約3000か所にトレーニング･センターを開設しており、両社ともに400万～500万人を超える学生を出してきた。
成功の裏にはそのグローバルフランチャイズビジネスモデルが功を奏し、特に中国における「北大青鳥･APTECH」教育訓練機構は目を引いた所がある。

「北大青鳥･APTECH」の全称は「北京阿博泰克北大青鳥信息技術有限公司（略称：「北大青鳥･APTECH」）」という。2000年1月にインド「APTECH」教育訓練機構と北京大学傘下の企業グループ「北京北大青鳥有限責任公司」との合資会社として発足、 （※3）
即ち「APTECH」社の在中国のマスターフランチャイズである。

現在教職員数は約1万人を有し、共に双方の母会社の規模を超えている。中国の各地には、そのトレーニングセンタがすでに120数箇所に広がり、協力指定校は約600箇所、90の重点都市に分布している。

市場の規模は年ごとに増えており、2002年に2.1億元、約8.3%，2003年に2.5億元、約8.7%，2004年に5億元、約14.8%，2005年に7.8億元、約18.8%，現在中国のITトレーニング市場に占める割合は約39.8%に達している。（※4）

卒業した研修生は約50万人、協定校へ就業力資格カリキュラム提供の卒業生は約20万人を超えている。
現在、「APTECH」と「北大青鳥」は共同で研究開発機構の「職業教育研究院」を設立しており、いち早く現地化トレーニングの教材、例えば、IT業界をほぼ網羅した中国IT業界初の業界マップ、約500万字の『「北大青鳥･APTECH標準化手冊』）を出版した。

またACCP（ソフトウェアエンジニアトレーニング）、BENET（ネットエンジニア・トレーニング）、BTEST（ソフトウェアテスタートレーニング）、BEWEB、JB北極星などの教育訓練の現地化教材も多数開発した。
今や、「北大青鳥･APTECH」は中国におけるもっともブランド名の高い教育訓練機構まで成長してきた。