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資格の鉄人:第 31 回 有名資格の“投資利回り”

資格に関する仕事に携わっていると、よく次のようなことを聞かれます。「資格取得をめざしていますが、努力して資格を取っても、それに見合う見返りが、はたしてあるのでしょうか」という質問です。

日本では、いまや資格は、経済社会のメカニズムの中にしっかりと位置づけられた社会維持装置になっています。しかし、実際のところ、資格取得に投じる費用と、取得後に獲得できる報酬、つまりその収支バランスについて、正確に語られることはまずありません。

統計的データが無いに等しいので、やむを得ないともいえるかもしれません。しかし、それではみんなが一番知りたいことにお答えしたことにならないでしょう。完全ではないにしても、何らかのアプローチを試みることが必要だ、と私は考えています。

    資格コンサルタント 高島 徹治氏

    資格コンサルタント 高島 徹治氏

    客観的な、数値的なアプローチの一例をご紹介

    そこでまずは、私自身の経験を、生の材料として提供してみます。私についていえば、資格取得による効果は、計り知れないほど大きかったといえます。53歳で自ら経営する会社をドロップアウトしたのですが、そのときは社会にアピールできる客観的な武器は何もありませんでした。それを予知していたので、資格を取ってハロー(後光)効果を得ようと考えたのです。

    幸い、多くの試験につぎつぎと合格しました。そこで、「こんなにたくさん資格を取っているなら、多少は見どころがあるのだろう」というので、仕事を頂戴するようになり、多忙な日常を送っています。(これには、資格にプラスするビジネステクニックがあるのですが、ここではテーマ外なので省きます)

    ただし、以上のような個人的な体験は、単なるひとつのケーススタディにすぎません。そうではなくて、資格取得と効果に関するもっと客観的な、数値的なアプローチは不可能なのでしょうか。
    数少ない例ですが、そういう問題意識でこのテーマに挑んだ試みが、わずかにあります。今回は、それを紹介してみます。

    資格ホルダーの収支決算

    「資格ホルダーの収支決算・・・あの“資格”の費用対効果を大公開」・・・。『日経マネー』という雑誌が、過去にこんな記事を作成したことがあります。
    これは、35歳時点での各資格の投資利回りを、有名8資格についてみたものです。この記事には私自身もかなりのデータ提供しましたが、結論部分をみてみましょう。

    1位 弁護士 900%
    2位 弁理士 733%
    3位 公認会計士 650%
    4位 司法書士 614%
    5位 税理士 600%
    6位 米国公認会計士 567%
    6位 ファイナンシャルプランナー 567%
    8位 医師 -76%

    ここでいう利回りの計算方法は、35歳時点での年収から資格取得のための投資金額を引き、その金額を投資金額で割るという方法を取っています。つまり、
     利回り=(35歳時点年収-資格取得のための投資金額)÷投資金額 です。

    この数字をみると、これらの代表的資格は、いずれもかなり大きな“利回り”を上げているようです。ただし、この記事の掲載時点は数年前ですので、この表には、その後の事情の変化(たとえば、弁護士数、公認会計士数の増加)などは織り込まれていません。また、私の目から見ると、この利回りの計算方法の一部に疑問な点もあります。
    しかし、あえてこれを紹介してみたのは、資格ジャーナリズムにはこうした発想にもとづくアプローチが必要だと考えているからです。
    資格の〈費用対効果(コストパフォーマンス)〉を割り出すのは、なかなか難しいことではあります。しかし、資格を目指す人の最大の関心事でもありますから、今後もチャレンジしていきたいと考えています。


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