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テクノロジーマネジメント・ソリューションセンター研究報【第11回】

Web調査による日本の製造業における技術管理者調査概要報告

日本が少資源国にもかかわらず今日の繁栄を享受しているのは、わが国の製造業が優れたものづくりを実現し、貿易においてその優位性を維持し続けてきた証しにほかならない。
しかし現在、日本の製造業は大きな転換点に差しかかっている。国内の雇用創出や付加価値の産出において、日本経済に占める製造業の割合は低下を続けており、産業の主役としての地位は大きく後退しているのが現状である。

このような局面において、製造業はどのような組織行動をとるのだろうか。次代のものづくりを担うミドルやリーダー層に日本メーカーの現状に関して率直な意見をお伺いするという主旨に基づき、2012年12月に調査会社に登録する製造業の責任者に対し、インターネットによるアンケート調査を実施した。

    学校法人産業能率大学 総合研究所 研究員  山田 弘道

    以下はアンケート集計の速報版である。製造業の第一線に立つ方々の声から、次のヒントを得ていただければ幸いである。最後に忙しい中、調査にご協力いただいた回答者の皆様のご協力に対し、心からの謝意を申し上げる。

    学校法人産業能率大学 総合研究所
    研究員  山田 弘道

    2.調査概要と調査票の構成

    【調査期間】

    2012年12月19日~25日の7日間

    【主な回答者プロフィール】

    • 【回答者数】
      • 500名(開発設計・調達・製造の各担当責任者(部長・課長クラス))
    • 【所属部門】
      • 研究開発 27.0%、開発・設計 27.2%、生産技術 19.6%、調達 7.8%、製造 18.4%
    • 【所属業界内訳】
      • 水産・農林・鉱業 0.0%、建設・住宅・工事 3.0%、食品 4.2% 紙・パルプ 0.2%、
        化学・薬品 14.8%、石油・ゴム・ガラス・セメント 2.2%、鉄鋼・金属 7.0%、
        機械 8.4%、電機 22.2%、自動車 14.4%、造船 0.4%、精密 5.0%、
        通信(情報)5.8%、電力・ガス 2.0%、その他 10.4%

    【調査票の構成】

    (1)プロフィール
    (2)業界・自社に関する現況(Q1~6)
    (3)グローバル化への対応状況(Q7~11)
    (4)自社が直面する課題(Q12~15) ※Q13~15はQ12の自由記述のため割愛
    (5)バリューチェーン上の課題(Q16)
    (6)職種ごとの現状(Q17~24) ※職種により設問の内容は異なる
    (7)オープンなイノベーションへの取り組み(Q25~30)
    調査結果の一部は、設問順ではなく内容別でまとめ直している。また、本稿では定量調査部分のみ報告・分析するものとする。

    今回の内容に関する全文はこちらからダウンロードできます

    テクノロジーマネジメント ソリューションセンター研究報 Vol.1(2013)

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