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人材育成の現状 Part2

能力開発の基本姿勢の変化

この記事は、2011年9月に掲載したものです。

会社の底上げと求める人材の育成を

成果主義の要素を活かした長期的な人材マネジメントを追求している表れとして、企業の能力開発の基本姿勢が変化してきました。平成22年度能力開発基本調査では、正社員に対する教育訓練方針(選抜者重視か労働者全体を重視か)について尋ねています。

「労働者全体」の能力レベルを高める教育訓練を重視する割合が、「現在」で53.5%、「今後」についても59.8%で、その傾向は強まっています。

重視する教育訓練対象の範囲(正社員)

出典:厚生労働省「平成22年度能力開発基本調査」

そして、教育訓練方法の方針としてOJTとOff-JTのどちらを重視するかを比較すると「これまで」は、74.5%(前回70.8%)がOJTを重視した一方、Off-JTは25.4%(前回29.2%)にとどまります。
しかし、「今後」では、Off-JTを重視する割合が4ポイント程度高まっています。

こうした現状を読み解くヒントとして、能力開発や人材育成に何らかの「問題がある」とする事業所割合が67.5%あることが挙げられます。
問題点の内訳として、「指導する人材が不足している」(48.1%)、「人材育成を行う時間がない」(46.6%)をあげている割合が高くなっています。

重視する教育訓練(正社員以外)

出典:厚生労働省「平成22年度能力開発基本調査」

これらのデータを総合して考えると次のようなことがいえます。
現状、多くの企業にとって潤沢な教育予算がある訳ではないことを考えると、選抜された人材に重点的に投資せざるを得ないことは想定されます。ただ企業全体で捉えると、一部の選抜された人材のみを育成しても、企業全体の競争力が高まらないと考えていることです。
また、今後については、多少なりとも現場のOJTを補完する意味合いで、Off-JTを効果的に活用したいという意図が働いているのではないかと思われます。

今回のまとめとして、教育予算が限りある中においてどのように労働者全体を底上げしながら求める人材を育成していくのかがポイントになります。そのためには、現場のOJTとOff-JTを通じて補完していくことで、効果的な人材育成施策を展開していくことが必要です。

(産業能率大学 佐藤雄一郎)

シリーズ:人材育成の現状

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