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ずばりコンプライアンスがわかる

  • コンピュータ採点型
  • 再受講不可

コースコード

A221

受講料

15,120

受講期間

2か月

在籍期間

4か月

導入のポイント

企業不祥事の頻発で、コンプライアンス(法令遵守)に対する社会の関心はとても高い状況です。企業のコンプライアンスへの取り組み方、教育に厳しい目が向けられている現在、経営層から一般層まで幅広く学んでおきたいテーマです。法令遵守に誠実な企業に対しては市場の評価も高く、日ごろからの教育、法令違反を防ぐ仕組みを備えているかどうかが問われています。一斉導入などで、全社員のコンプライアンス体質の強化、一層の底上げを行うのに最適なコースです。

主な対象者

新入社員から上級管理者まで、コンプライアンスとは何かを知り、自信をもってビジネスに取り組みたい方

ねらい

いま、なぜコンプライアンス(法令遵守)なのか?
「知らなかった…」ではすまされないコンプライアンスをやさしく学びます。
■コンプライアンスの重要性を認識し、企業活動において「してはいけないこと」を正しく判断する能力を身につけます。
■さまざまなビジネス活動の場面で、法的な問題の発生を防ぐための知識やトラブル発生時の対応方法を習得します。
■コンプライアンスを推進するための体制と各部門の役割を学びます。

特色

■実務に必要なコンプライアンスの知識を、その全体像からつかむことができます。
■具体的な事例を取り上げて解説しますので、問題点をイメージしながら学習できます。
■本文中の法律に関する記述は、わかりやすい表現を用いています。
■節ごとに重要なポイントのまとめを載せ、内容を整理し理解を促進する構成になっています(1分冊目)。

教材構成

●テキスト 2冊
●添削 2回(Web提出可)
【eTextあり】
テキストは、eText(電子書籍)での閲覧も可能です。

カリキュラム

01
コンプライアンスの基本

1.コンプライアンスとは
コンプライアンスの必要性/コンプライアンス違反のリスク/経営におけるコンプライアンスの位置付け ほか
2.コンプライアンス体制の構築
コンプライアンス体制確立のための組織整備/法務部門の権限強化 ほか
3.コンプライアンスの実践
コンプライアンスを担う者の役割/日常業務におけるコンプライアンスの実践 ほか

02
コンプライアンス事例研究

1.ビジネス活動に関わる法令
民法/消費者保護法/刑法
2.金融関連の法令
保険業法・行政手続法/金融商品販売法/金融商品取引法
3.会社経営に関する法令
会社法/知的財産権法/独占禁止法/労働関係法/景品表示法

  • カリキュラム・教材・受講料等は一部変更になることがあります。
  • 受講料には消費税が含まれています。
  • 「給」は「教育訓練給付制度」指定コースです。なお、本制度のしくみや対象コースは年度途中でも予告なく変更になる場合があります。
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ご要望があれば、本学アドバイザーがご説明に伺います。
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