（財）日本産業協会主催 | A6T0 |
消費生活アドバイザー通信講座基礎 |
企業と消費者を結ぶパイプ役を養成する
コンピュータ採点型 
教育訓練給付対象 
再受講不可| 受講期間 | 12 か月 |
|---|---|
| 在籍期間 | 12 か月 |
| 受講料 | 29,400円 |
主な対象者
消費生活アドバイザーをめざす方、顧客対応・消費者相談の仕事に興味のある方
ねらい
■消費生活全般を総合的に理解し、企業内における消費者相談業務、製品開発の助言、消費者向けの資料の作成等を通じて消費者の利益と企業活動との調和をはかる消費生活アドバイザーをめざします。
特色
■スタディ・ガイダンスで、各テーマの要点を効率よく学習できます。
■短期・長期の各種スクーリングを実施、試験合格へ万全の体制を用意しております。（有料）。
教材構成
●テキスト ５冊
●スタディ・ガイダンス １冊
●添削 ９回 （Web提出可）
カリキュラム
| 01 消費者問題／行政知識 | １．消費者問題の発生と三者の関係 ２．わが国の消費者問題と消費者運動 ほか ３．消費者行政の基本理念とその歩み ４．我が国の消費者行政の姿 ほか |
|---|---|
| 02 法律知識 | １．豊な社会と消費者問題 ２．消費者基本法 ほか |
| 03 経済一般と経済統計の知識／企業経営の一般知識 | １．マクロ経済 ２．財政・金融市場 ほか ３．経済統計の見方 ほか ４．企業経営の役割と行動 ５．経営の本質 ほか |
| 04 地球環境問題・エネルギー需給／生活知識１ | １．背景 ２．エネルギー需給の現状 ほか ３．生活経済 ４．社会保険と福祉 ５．余暇生活 ほか |
| 05 生活知識２ | １．衣服と生活 ２．食生活と健康 ほか ３．商品・サービスの品質と安全性確保 ４．広告と表示 ほか |
特記事項
※本コースは資格取得に関するNEWSレターが送付されます。
※教材は協会主導のもと、最近の社会経済事情を反映し、毎年４月に改訂をおこなっています。
※テキストの表紙には改訂された年度が記載されています（2009年4月〜2010年3月開講のテキストには「2009年度版」と表示）。
※本コースは、（財）日本産業協会の教材を使用しています。
※消費生活アドバイザーは、内閣総理大臣及び経済産業大臣事業認定資格です。
※入学金や教材の送料は不要。受講に必要な費用は受講料のみです。
※受講料には消費税が含まれています。
※教材到着後8日以内であれば、受講のキャンセルを承ります。教材の返送料、ご返金の振込手数料は、お客様のご負担とさせていただきます。
※カリキュラム・教材・受講料等は一部変更になることがあります。
※「給」マークのついているコースは「教育訓練給付制度」の対象です。
※「教育訓練給付制度」は、しくみや対象コースが予告なく変更になる場合があります。
